- 豆知識
これから家づくりを始める方に向けて、基本の設計知識をわかりやすくご紹介します。多くの方は、建築や設計に関する知識がないため、どこから始めれば良いのか迷うかもしれません。そこで、家づくりを始めるにあたって知っておきたい基本の設計知識として、「施工方法」「建築基準法」「補助金や優遇措置」の3つの分野についてご紹介いたします。それでは早速みていきましょう。
知っておきたい基本の設計知識の1つ目は、施工方法についてです。
・木造（軸組工法）
・木造（ツーバイフォー工法）
・鉄骨造
一戸建て住宅の場合、上記の施工方法で家を建てることが一般的です。それぞれの施工方法の特徴を解説していきます。
木造は日本でもっとも多く建てられている建築工法です。中でも軸組工法は日本の住宅のうち80%がこの工法で作られています。軸組工法とは、柱と梁で構成されており日本の風土にあった工法とされています。設計の自由度が非常に高いので、大開口や大空間も作りやすく、現在では耐震性能・耐火性能も向上していることから非常に性能の高い家づくりが可能です。
ツーバイフォー工法は、北米生まれの木造住宅の工法です。2×4インチの規格材を組み合わせて作るため、品質が安定することが特徴です。職人の腕に左右されにくく、安心して暮らせる家づくりが可能です。北米では、木材と設計図面を取り寄せ、自分で施工する方も多くいるようです。
ツーバイフォー工法は地震に強く、火事にも強い、そして冬も暖かい、高性能な住まいを実現します。
大手ハウスメーカーで多く採用されている鉄骨造は、軽量鉄骨を骨組みとしたプレハブ工法です。木造よりも耐震性が高く、規格化されていることから職人の腕に左右されずに品質を保てます。また、木造よりも工期が短く済みます。ただ、デザインや間取りの自由度は低く、工法の特性上、気密性も期待できません。熱を逃しやすい性質を持つ鉄を使っているため、冬は木造に比べ結露に悩まされる可能性があるでしょう。
続いて建築基準法についての基本の設計知識をご紹介します。
・用途地域
・建ぺい率
・容積率
・高さ制限
・敷地の接道義務
それぞれについて説明していきます。
用途地域とは、その地域が調和のとれた環境になるように市街化区域に定められたもので、大きく分けると住居系・商業系・工業系の3つがあります。これをさらに13種類に分け、それぞれに建てられる建物の用途が決められています。
人が住むことを目的とした住居系の用途地域には、以下の8種類があります。
・第一種低層住居専用地域
・第二種低層住居専用地域
・第一種中高層住居専用地域
・第二種中高層住居専用地域
・第一種住居地域
・第二種住居地域
・準住居地域
・田園住居地域
それぞれの地域で、建物の高さや建ぺい率・容積率が決められています。そのルールを守った上で家を建てなければなりません。
建ぺい率とは、敷地面積に対して建てられる家の建築面積の上限のことです。
例えば、建ぺい率が50%の土地で、土地の広さが100㎡なら、建物の建築面積は50㎡までしか建てることはできません。建ぺい率は、用途地域や建築物の構造によってことなります。また、角地にある敷地で特定行政庁が指定するものや、防火地域内にある耐火建築物は建ぺい率が「10%増える」などの緩和もあります。
建ぺい率は、建物の建ち方を制限することで、街並みを美しく保ち、日当たりや風通しを確保するためのルールです。しかし、建てられる家の広さが制限されるため、希望通りの家を建てられない場合もあります。建ぺい率は、地域や建物の種類によって異なるため、家を建てる際には事前に確認することが大切です。
容積率とは、土地に建てることができる建物の大きさの上限を決めるものです。
例えば、容積率が80%の土地で、土地の広さが100㎡なら、建物の延床面積は80㎡までしか建てることはできません。これは、街並みをすっきりさせ、快適な生活環境を守るためのルールです。
建ぺい率と同様で容積率も、建物の大きさを制限することで、街並みを美しく保ち、日当たりや風通しを確保することが狙いです。建てられる家の床面積が制限されるため、希望通りの家を建てられない場合もあります。容積率も用途地域などによって異なるため、家を建てる際には事前に確認することが大切です。
家を建てる際、用途地域によって以下のような高さ制限があります。
・絶対高さ制限
・道路斜線制限
・隣地斜線制限
・北側斜線制限
・日影規制
用途地域や地区計画などによってそれぞれの上限値が決まっています。希望の土地の用途地域は土地情報に書かれているので、その用途地域にどのような高さ制限があるかを調べるようにしましょう。
敷地の接道義務とは、家などの建築物を建てる際に、幅員4m以上の道路に敷地が2m以上道路に接している必要があるというルールのことです。希望の土地が接道義務を満たしていない場合、その土地には家を建てることはできません。ただし、接道義務を満たしていない土地でも家を建築できる場合もあります。
例えば、敷地の接道の幅が4mになるように敷地の境界を後退させて道路幅を確保する方法などです。
土地を探す際は、敷地の周辺環境に合わせて家の前の道路の幅員、敷地が道路と設置している間口も確認しておきましょう。
最後に家を建てる際にお得な補助金や優遇措置について見ていきましょう。
ここでは、以下の2つをご紹介します。
・子育てエコホーム支援事業
・住宅ローン減税
それぞれについて解説していきます。
子育てエコホーム支援事業は、エネルギー価格などの物価高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯による高い省エネ性能を有する新築住宅の取得や、住宅の省エネ改修等に対して支援する国の補助金制度です。
この制度を利用することで、新築であれば最大100万円の補助金を受け取ることができます。ただし、こちらは2024年度の補助金支援事業で、遅くても12月31日には終了します。さらに、予算上限も設定されており、予告なく終了する可能性もあるのです。
この補助金は、2022年のこどもみらい支援事業、2023年のこどもエコすまい支援事業に引き続き実施されている支援事業です。そのため2025年も実施される可能性はあります。
住宅ローン減税とは、入居した年から最大13年間、年末時点での住宅ローン残高の0.7%分を所得税から控除できる制度のことです。
この制度を利用することで、年間で最大35万円、13年間で合計455万円の控除を受けることができます。ただし、この控除を受けるためには、最低でも省エネ基準に適合した住宅を建てる必要があります。
家づくりを始めるにあたって、ここでご紹介した基本知識をぜひ押さえておくことをおすすめします。家を建てるには、工法や法律といった多くの要素が関わってきます。事前に知識を身につけずに家づくりを進めてしまうと、「理想とは違う家になってしまった」と後悔する可能性もあります。これまでの解説を参考に、家づくりに役立つ基本的な知識をしっかり学んで、後悔のない理想の住まいを目指しましょう。
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