ご縁とともに、心のこもった家づくり
まごころぽんたのいえ
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地震の発生が多い日本では、地震への備えはとても重要です。これから新築を建てる場合、耐震強度を意識した家づくりが可能ですが、すでに家を建てた人にはどのような対策ができるのでしょうか。ここでは、既存住宅でできる耐震リフォームについて解説していきます。
耐震リフォームとは、地震に耐えられる家にするためのリフォーム工事のことです。地震に弱い部分を補強し、地震が来ても倒壊しない建物にします。
耐震リフォームをする際には、事前に家の耐震診断を行って建物の状態を把握した上で、適切な耐震工事計画を建ててリフォーム工事を行います。
耐震診断を行うことで、耐震リフォームが必要なのかどうかを判断することが可能です。まずは自分で耐震リフォームを考える目安を把握しておきましょう。
耐震リフォームを考える目安は以下の3つがあります。
・家が旧耐震基準で建てられている
・2000年5月よりも前に建築された木造住宅である
・家の耐震性に不安がある
それぞれの目安について詳しく見ていきましょう。
耐震基準とは、建物がどれだけ地震に耐えられる構造であるかを判断する基準です。
耐震基準には旧基準と新基準があります。現行の耐震基準は「新基準」で、1981年6月1日から導入されています。
・新基準：震度6強〜震度7程度の揺れでも倒壊しない構造基準
・旧基準：震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、補修することで生活が可能な構造基準
上記のように、新基準の方が強い耐震構造となっています。
昨今の大きな地震では震度6以上が発生することが多いため、震度5程度の揺れで耐えられる程度の旧基準の家では少し不安が残るのではないでしょうか。
マイホームが旧基準と新基準のどちらで建てられているのかは、建築確認申請を行って発行される「確認通知書（副）」を見ることで確認できます。発行日が1981年（昭和56年）5月31日以前の場合、旧基準に該当します。旧基準に該当する場合は、耐震リフォーム工事を検討しましょう。
耐震基準には旧基準・新基準以外にも2000年基準というものがあります。
2000年6月に建築基準法が改正されて、木造住宅に関する耐震基準の変更が行われました。
新基準の震度6強〜7程度の揺れでも倒壊しないという基準は変わりませんが、地盤に応じた基礎設計、接合部の金物の追加、バランスの良い耐力壁の設置などの規定が強化されています。新基準で建てられた家であっても、2000年基準に適合していない家だと地震に対する備えが弱い可能性があります。
築年数が古くて家が老朽化していたり、強風など地震以外の事態でも揺れを感じるような不安がある場合も耐震リフォームを検討しても良いでしょう。また、地震直後、家にダメージを受けている可能性がある場合や自宅を売却する、中古住宅を購入するなどのタイミングも耐震リフォームを検討する目安になります。
耐震リフォームには様々な工事方法があります。
・筋交いを入れて壁を補強する
・耐震金物で壁を補強する
・基礎の補強をする
・耐震パネルで壁を補強する
・屋根を軽量化する
それぞれの工事方法と費用相場を見ていきましょう。
柱と柱の間に斜めに施工する木材や金物を筋交いといいます。筋交いは、壁を補強する役割を持っているので、強度が心配な壁に筋交いを入れることで家の耐震性を強化することができます。
1箇所施工すると大体5〜20万円程度かかります。
耐震金物とは、柱や梁、土台や柱、筋交いなどにつける金属製の補強材のことです。耐震性に不安のある箇所に設置することで、地震に対する強度を高めることができます。
耐震金物は、10個取り付けた場合、40万円程度が費用相場になります。
古い木造住宅だと、鉄筋が入っていない無筋状態の基礎や、安全性の高い逆T字型ではない基礎で施工されている場合があります。
無筋基礎の場合は、鉄筋を基礎に繋いで増し打ちしたり、厚いコンクリートで覆ってベタ基礎にしたりして補強が可能です。
費用相場は工事内容によって異なりますが、40〜70万円が費用相場になります。
構造用合板などの耐震パネルを設置し、壁を補強することで地震に耐えられるように建物を強化することが可能です。壁材を一度取っ払って、内部に耐震パネルを施工し、上から防水シートと壁材を貼ることで工事が完了します。
25〜60万円程度が費用相場です。
屋根材が瓦やスレート屋根の場合、重量があるため地震の際に建物の揺れが強くなる可能性があります。また、瓦だと地震による揺れで崩れ落ちる心配もあります。屋根を重さの軽い屋根材に変えるだけでも住宅にかかる負担を軽減し、地震の揺れを小さくすることが可能です。
屋根を葺き替える工事をしなければならないため、費用は80〜150万円と高額になりやすいです。屋根の面積によってさらに高額になる可能性もあります。
お伝えしました金額は概算になります。住んでいる家の状態や施工方法、建築会社によって金額は変わりますのでご注意ください。耐震について心配な方はまずは信頼できる建築会社を見つけることが大切です。
家の耐震性に不安がある場合は、まずは耐震診断を行いましょう。耐震診断にも費用が発生しますが、どの部分の強度が足りないのかを把握できるので、お金をかけてでも診断をおすすめします。
耐震診断では、まず現地調査からスタートです。現地調査では、
・基礎にひび割れがないか
・鉄筋が含まれているかどうか
上記の確認をする基礎の診断から始めます。
次に屋根や外壁、床などの建物の劣化診断をし、シロアリなど害虫からの被害や木材の腐食がないかを診断します。
その後、地震への強さを総合的に判断することで家が評価されるのです。その評価の内容によって適切な耐震リフォームを提案します。
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代表 新木正明
伸和建設株式会社 代表取締役社長 新木 正明
創業 昭和33年地元東三河の公共工事を担ってきました。
また戸建て住宅の建築、リフォーム、リノベーションなどの施工実績も多くさせていただいております。
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